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2011年06月08日

【コラム】小学校の防犯事情。

コンニチハ 碧イルカです。 眉をひそめる

 

土曜日の昼下がり、エルゴの抱っこ紐で「バブーな息子」とともに地元を散策していると大勢の元気な‘下校途中’の小学校低学年の子どもたちに出会いました。

 

小学校を挙げて催し物があったのでしょうか? あるいは、土曜日も授業があったのでしょうか?

 

子どもたちの「元気な話し声」と「大きな笑い声」は、その近くに居る大人たちに「喜び」と「活力」を与え、まるで強い日差しに向かって真っ直ぐ伸び続ける生命力あふれた向日葵のように感じます。

 

 

驚く さて、そんな下校中の‘子どもたち’を観察すると・・・・・・、

 

 

猫を見つけたら立ち止まってにらめっこ、

珍しい車を見つけたら立ち止まる、

ハトがいたら追いかける、

 

 

水溜りがあったらわざわざそこに長靴を入れて遊んでみる(のち、ママに叱られる)、

 

じゃんけんしながら帰る(グリコ・パイナツプル・チヨコレイト←まだ、あるらしい)。

 

 

好奇心旺盛な子どもたちは、学校の校門を出てから家に着くまでの距離を

‘大人(保護者)の予想をはるかに超えた時間をかけて’帰ってきます。 

 

 

また、帰宅後、ランドセルを置いたらすぐに遊びに行き、公園や薄暗いマンションのエントランスなどで友達同士で任天堂DSを持ち寄り、日が暮れるまで夢中でキャラクターの交換をはじめる・・・・・・・。 悩む

 

 

そんな子どもたちの「登下校」と「帰宅後の遊戯」について、先日新聞発表のあった‘小学校内の防犯取り組みのデータ’とともに考えてみました。

 

 

〜ニュース記事「新聞」一部抜粋〜 

 

 

全国の公立小学校の約93%が防犯ブザーなど不審者の侵入に備えた通報システムを整備していることが、大阪教育大付属池田小乱入殺傷事件(01年6月8日)の発生10年を機に毎日新聞が実施した全国アンケートで分かった。

 

また、暴漢に対抗する器具のうち「さすまた」(刺股)だけでも約90%が常備。防犯の専門家が「ポスト池田小」(付属池田小事件後)と呼ぶこの10年で、小学校の防御力が急激にアップしたことを裏付けた。

 

アンケートは5月、都道府県教委に実施し、東日本大震災に伴う庁舎移転で資料を取り出せなかった福島県を除く46都道府県が回答。データは09年9月から今年5月時点のもので、小学校数は計2万1695校だった。

 

このうち32.3%に当たる7013校が防犯カメラ(監視カメラ)を設置。文部科学省が初めて調査した04年3月から2.6倍以上に増えていた。他の防犯機器では、侵入者を感知するセンサーが9045校(41.6%)、インターホンが1万1958校(55.1%)だった。

 

 

警備員は2461校(11.3%)が配置。大阪府が67.2%(686校)と突出し、東京都36.5%(479校)、兵庫県32.8%(261校)が続いた。栃木、富山、岡山、愛媛、長崎、鹿児島の6県はゼロだった。

 

不審者の侵入に備える防犯器具では、さすまたを1万9466校(89.7%)が常備し、催涙スプレーは5211校(24.0%)、ネット(網)は2876校(13.2%)。文科省統計では08年時点で95%の小学校が何らかの器具を備えていた。

 

同省は付属池田小事件をきっかけに各種防犯システム・器具の状況を調べるなどして整備を推奨。各自治体も学校の安全確保に力を入れたことが、急速な整備につながっているとみられる。

 

 (抜粋、以上↑)

 

 

このように、小学校の中(敷地内)でのセキュリティは強化され、過去とは比べ物にならないほど防犯意識が向上されていることが分かります。  

 

 

しかしながら、この強化は'校内'の話です。

 

校内の安全もさることながら、校外(登下校や遊戯時)の安全にも目を向ける必要があります。

 

未成年を狙った犯罪の実に85%は家から半径1Km圏内で発生し、また、登下校時・近所での遊戯時の発生率は80%という高い確率であることは、あまり知られておりません。 

 

学校内のセキュリティが強化され、行政により防犯ブザーが積極的に配布されている現在、保護者はわずかばかりの安心感は得ることができましたが、それだけではわが子の安全を切に願う保護者の「安心感」は成就いたしません。 叫ぶ

 

 

学校内でのセキュリティや防犯ブザーの配布は、学校(あるいは行政)の責務の範疇にて行っておりますが、もっとも危険な登下校時やその後の自由な遊戯時間の防犯対策はどうでしょうか?

 

自治体が守る、学校が守る、地域で守る、保護者が自衛の手段を考える・・・・・。  驚く

 

 

世間一般で言う「公助・共助・自助」(※)のカテゴリに分けた場合、

 

この登下校や帰宅後の遊戯時の防犯については、「共助寄りの自助」のカテゴリの含まれ、すなわち「自助に該当」とする考え方が一般的です。

 

 

‘プライバシー’という絶対概念、隣人・他人への無関心さ、

パソコン・携帯電話などから何時でもどこででも得ることのできる「安易な情報」とそれに起因する「不正確な情報の独り歩きと伝聞」。

 

さまざまな状況から、現在社会において「向こう三軒両隣」「町ぐるみ」という概念は薄れ、そういった概念から人々の興味は遠のき、 もはや地域ぐるみで何か取り組む「共助」の概念の確立は困難を極めております。

⇒特に都心部においてその傾向は顕著に現れております。

(集団登校や集団下校などの衰退)

 

‘自助努力’による子どもの登下校の防犯対策とはなにか?

子どもを学校に通わせる現代の保護者が求める‘安心感’とはなにか?

 

 

夫婦共働き、シングルファーザー、シングルマザー、エトセトラ・・。

電車通学、塾通い、少子化、気薄化した隣人関係。 

 

 

多種多様化するファミリーシーンの中で、

 

保護者が手間隙をかけることなく、子どもの現在位置を‘簡単に把握する手法’を構築することは、『あらゆる家庭の、子どもの防犯対策における自助努力の支援』に必ずつながるはずであり、かつ世の中が求めているはずである

 

そんな、社会貢献のポリシーとコンセプトから【どこ・イルカ】が生まれました。 笑う

 

『校内の防犯対策(学校責務)』と『校外の防犯対策(自助範疇)』。

 

この似て非なる防犯対策について、保護者も分けて意識することによって、

自身の安心感のみならず、ファミリーシーンに沿った最適な子どもの安全を確保できるのではないでしょうか。

 

PS:

どこ・イルカサービスは「お手持ちのケータイ」で気軽に!便利に!、所持者の足どりと現在位置を確認することができます。 (パソコンでもOK)

どこ・イルカ http://www.dokoiruka.jp/

 

 

※ (用語解説)

『公助』個人や周囲、地域あるいは民間の力では解決できないことについて、公共機関が行うこと。

 

『共助』自分だけでは解決や行うことが困難なことについて、周囲や地域が協力して行うこと。

 

『自助』自分の責任で、自分自身が行うこと。 

 

(参考文献)

防犯・防災関係データ集

情報通信白書

毎日新聞 ほか 

 

2011年06月02日

【コラム】携帯電話の健康への影響<電磁波>

ハジメマシテ 照れる

 

今後不定期にこの防犯ブログを担当させていただきます 隠れキャラ「碧イルカ」 と申します。

 

私「碧イルカ」では、玉石混合の如く世の中に氾濫する様々な防犯情報や、どこ・イルカに関係する学術的情報を当業界に携わる‘プロの見地’から皆様にご伝達できればと考えております。

 

<碧イルカ 簡易自己紹介です>                                                【性別】男 

【血液型】マリンブルーのようなA型 

【特技】イルカサーチ 

【最近驚いた事】赤ちゃんの‘ハイハイ’は以外に高速であり非常に俊敏である。                   

【一言】

まだまだ‘バブーな男の子’の子育てを通じて「子どもの健康」と「子ども防犯」、そして世の中の「安心・安全」をライフテーマとし、湾岸沿いに生活する30代です。

 

・・・・・と自己紹介は、このへんに致しまして、

 

先日、以下のようなニュースが各方面に大々的に報道されていたので、ご存知の方も多いかと思いますが、今回、携帯電話の「電磁波」が人体に及ぼす影響について記載します。

 

子どもが携帯電話を使っている、あるいはこれから防犯のために携帯電話を持たせようと考えているご家庭では、一方ならず心配になる情報です。 叫ぶ

 

〜ニュース記事「ロイター」一部抜粋〜

IARC発表:英語:PDFファイル

 http://www.iarc.fr/en/media-centre/pr/2011/pdfs/pr208_E.pdf

(内容) 

世界保健機関(WHO)の専門組織、国際がん研究機関(IARC)は31日、携帯電話の頻繁な利用によって特定の脳腫瘍が引き起こされるリスクが高まる恐れがあるとの見解を示し、消費者に対し影響を最小限にとどめるための措置を講じるよう促した。

14カ国の科学者31人から成るIARCのチームは、携帯電話が健康に与える影響について入手可能な全ての科学的証拠を調査。

その結果、携帯電話の使用について、5段階で示される発がんリスクのカテゴリーで、上から3段階目となる「発がん性が疑われる(possibly carcinogenic)」に位置づけた。

このカテゴリーには他に鉛、クロロホルム、コーヒーなどが含まれる。

調査チームは、より明確な答えを得るには長期間にわたる詳細な研究が必要とした上で、今回の判断を受けて、WHOが携帯電話の使用に関するガイドラインを見直す可能性があるとの見方を示した。

WHOは過去に、携帯電話の使用とがんの関係を示す明確な証拠はないとの見解を示していた。

IARCのチームを率いたジョナサン・サメット氏は電話会見で、原則的に関連する全ての証拠を調査した結果、携帯電話の電磁波について発がん性が疑われるとの判断を下したと説明。

一部の証拠では、携帯電話の使用と神経膠腫(グリオーマ)と呼ばれる脳腫瘍のリスク増加との間に因果関係が示されたと述べた。

携帯電話の発がん性をめぐる調査では、これまで明確な因果関係が示されていなかったが、今年2月の米国の研究では、携帯電話の使用が脳細胞の活動に影響を与えると指摘している。

IARCのディレクターを務めるクリストファー・ワイルド氏は、特に長期間にわたる携帯電話の頻繁な利用について、一段の調査が行われることが重要と指摘。「さらなる調査結果が明らかになるまでの間は、携帯電話のハンズフリー機能やメール機能を用いて(脳への電磁波の)影響を軽減するなど、実際的な取り組みを行うことが大事だ」と述べた。

 

(抜粋、以上↑ )

 

携帯電話の‘電磁波’が、発がん性や子どもの脳(人体)へ与える影響について、特に医学の分野にて学術・論文などが多く発表されており、日本でも、この電磁波を一定量以下に抑えることを法律で定めております。

 

この携帯電話の電磁波においては、「携帯電話 v.s PHS 」でよく比較されておりますが、

 

PHSは医療機器などへの影響が少ないことから、数多くの病院内で使用されており、また、Dr.や看護師が病院内で使用しているものは、ほぼPHSだということは以外に知られておりません。 驚く

 

このような発表が世間を賑わす中で、『子どもが所持する携帯電話の健康への有害性』について今一度ご家庭でも討議されてはいかがでしょうか?

 

 PS: 

どこ・イルカは「PHSの電波網」を使用したサービスです。

どこ・イルカ  http://www.dokoiruka.jp/